モール型ECサイトとは？主な種類からメリット、費用など徹底解説

本記事ではモール型ECサイトの特徴や種類、自社型ECサイトとの違いなどについて解説します。モール型ECサイトとはどのようなものか。自社に合っているのかどうか知りたい方はぜひチェックしてください。

モール型ECサイトとは

モール型ECサイトとは、Amazonマーケットプレイスや楽天市場、Yahoo!ショッピングなどのECモールに開設するECサイトのことです。

大きくわけて2つの種類があり、ひとつを「テナント型」、もうひとつを「マーケットプレイス型」と言います。

テナント型：楽天市場、yahoo!ショッピング、SHOP LISTなど
マーケットプレイス型：Amazonマーケットプレイス

モール型ECサイトは、それぞれのECモールが定めた手順に従って手続きをすれば、ECサイトを立ち上げることができます。Web制作に詳しくなくても、簡単に店舗を開設できることから、実店舗を展開するビジネスの多くがEコマース市場に参入する際、モール型ECサイトを活用しています。

モール型ECサイトと自社ECサイトの違い

ECサイトにはモール型のほかに自社型というのがあります。

自社型は、自社でECサイトを制作、保有するタイプのことで、ECモール内にECサイトを持つモール型とは、やや立ち位置が異なります。この2つの大きな違いと言えるのが、ユーザー情報の所有先です。モール型の場合、ユーザーの情報はECモールの所有物となります。基本的なアクセス解析機能はついていますが、閲覧できる情報に制限がかかることが多いので、緻密なユーザー分析を通じたマーケティングがしにくいという部分があります。

一方、自社型の場合、ユーザー情報は自社の資産となります。どれくらいの年代の人が、どういう経路を辿って、どの商品を購入したかといった情報はもちろん、その情報をもとにDMなどでコミュニケーション形成、リードナーチャリングができるので、リピート率向上、顧客の優良化を実現しやすくなります。

モール型ECサイトのメリット

集客力がある

ECモールには日々、多くのユーザーが訪問しています。最初から購買意欲が高いユーザーに商品を訴求できるため、自社で集客施策を実施せずとも、購買のチャンスを得ることができます。モール内で人気店となれば、継続的に売上をあげていくことも可能です。

運営のサポートを受けられる

モール型は、ECモールからさまざまなサポートを受けることができます。さきに取り上げたアクセス解析機能をはじめ、デジタルマーケティングのノウハウ、売上アップのコツなど、繁盛店となるための情報を共有してもらえます。Eコマースに新規参入した事業者にとっては、安心できるポイントと言えます。

モール型ECサイトのデメリット

出店料、販売手数料がかかる

ECモールに出店、出品する場合、出店料や販売手数料がかかります。以下、それぞれのモールでかかる費用です。

Amazonマーケットプレイス

商品を販売するごとに成約料がかかる小口出品と、毎月一定の料金がかかる大口出品の2つの料金形態があります。それぞれの料金形態の変更、解約はいつでも可能となっています。

・小口出品
月間登録料：0円
基本成約料：100円／1商品
販売手数料：8％～45％

・大口出品：
月間登録料：4900円
基本成約料：0円
販売手数料：8％～45％

販売手数料については、いくつかのカテゴリーの商品において、最低販売手数料が設定されています。最低販売手数料が設定されている商品が売れたときは、設定されている販売手数料と比較し、料金が高いほうが請求されます。また、上記の料金に加え、該当要件を満たした場合に限り、大量出品手数料や返金手数料もかかります。

→Amazonマーケットプレイスの料金を確認する

楽天市場

「がんばれ！プラン」「スタンダードプラン」「メガショッププラン」の3つの出店プランがあり、それぞれで料金が異なるシステムとなっています。

・がんばれ！プラン
月額出店料（税抜）：1万9500円／月（年間一括払い）
システム利用料：月額売上高の3.5％～7.0％
登録可能な商品数：5000点
画像容量：500MB

・スタンダードプラン
月額出店料（税抜）：5万円／月（半年ごとの2回分割払い）
システム利用料
システム利用料：月額売上高の2.0％～4.5％
登録可能な商品数：2万点
画像容量：5GB

・メガショッププラン
月額出店料（税抜）：10万円／月（半年ごとの2回分割払い）
システム利用料
システム利用料：月額売上高の2.0％～4.5％
登録可能な商品数：無制限
画像容量：無制限

また、上記の料金にプラスして、全プラン共通でシステムサービス利用料と決済サービス利用料がかかります。

→楽天市場の料金を確認する

Yahoo!ショッピング

Yahoo！ショッピングでは、初期費用や固定費用は無料となっています。ただし、ユーザーが商品を購入した際に発生するポイント付与について、その原資を負担するシステムとなっています。また、アフィリエイトパートナーを通じて商品が購入された際も手数料が発生します。

料金
初期費用：0円
月額システム利用料：0円
売上ロイヤルティ：0円
ストアポイント原資負担：1％～15％
キャンペーン原資負担：1.5％
アフィリエイト
パートナー報酬：1％～50％
アフィリエイト手数料：アフィリエイト
パートナー報酬の30％

→Yahoo!ショッピングの料金を確認する

デザインの自由度が低い

モール型には簡単に出店ができる反面、デザインの自由度が低いという一面もあります。これは、ECモールが用意しているテンプレートに沿ってECサイトを構築するためです。モール型でECサイトを立ち上げる際は、デザインのカスタマイズがあまりできないことを理解しておく必要があります。

商品の価格競争が起きやすい

モール型には多くの個人や法人が出店、出品しています。似たような商品もたくさんあることから、どうしても価格競争が起きやすい傾向にあります。結果、売上総額が伸びず、利益率が低くなるということが起こりえます。

モール型ECサイトの構築手順

モール型ECサイトは以下の2つの手順で立ち上げることができます。

①プラットフォーム選定

まずは、どのプラットフォームに出店、出品するか選ぶところからはじめます。カスタマイズの自由度やサポート体制、費用など、プラットフォームごとで特徴が異なります。ご自身に最適なところを選びましょう。もちろん、複数のプラットフォームに出店、出品するのもひとつの方法です。

②手順に沿って出店or出品

それぞれのプラットフォームが定めている手順に従って出店or出品します。出店の場合、ECサイトを立ち上げたら、商品を出品していきます。

モール型ECサイトで売上アップを実現するには？

ECサイトを立ち上げたら、次は売上アップにつながる対策に取り組みましょう。

プラットフォーム内での露出度をあげる

商品を販売するためには、ユーザーを商品ページに集める必要があります。それを実現するうえで欠かせないのが、プラットフォーム内での露出度をあげることです。ECモールを利用するユーザーは、商品を探す際、主にモール内検索を使用すると言います。

実際、どのプラットフォームでも商品ページへの流入の大半が検索経由だとされています。つまり、商品ページの流入を増やすうえで、検索結果での上位表示は必須の対策となります。検索のアルゴリズムはモールごとで異なると言います。ECサイトを開設したモールでは、どのようなアルゴリズムとなっているか調べ、対策に取り入れていくとよいでしょう。

また、競合がひしめく商品ジャンルでは、上位表示対策の成果を出しづらい傾向にあります。そこで取り入れたいのがモール内広告です。モール内広告は、モール内検索の上部に表示されるなど、目立つ位置に自社商品の情報を掲載することができます。上位表示対策と同時に取り入れ、露出度向上を狙いましょう。

商品の説明文を詳細に

いくら良い商品でも、商品説明が簡素なものであれば、その良さがユーザーに伝わらず、購買までつなげることができません。ユーザーに商品の魅力をしっかり認識してもらい、購入してもらうためにも、商品説明は詳細に記載しましょう。商品の概要や料金の情報などはもちろん、具体的な活用シーン、おすすめの使い方といった情報まで記載することで、商品の利用イメージがわき、ユーザーの購買意欲を高められます。

モール型ECサイトは今後どうなる？

Eコマース市場は今後も成長することが予想されます。その成長に伴い、簡単にEコマース市場に参入できるモール型ECサイトを立ち上げる個人や法人も増えるでしょう。ただし、モール型ECサイトはデザインのカスタマイズに制限があったり、手数料がかかったりとさまざまなルールに縛られたなかでの運営となります。また、ECサイトのブランドを構築しにくいという側面もあります。法人によっては、そうした部分を考慮し、自社ECサイトに切り替えるところも出てくるはずです。

モール型ECサイトが向いているケースとは？

では、モール型ECサイトが向いているのは、どのような個人や法人なのでしょうか。

商品やブランドの認知が低い

ECサイトを立ち上げたばかりで、商品やブランドの認知が低い段階のときは、ユーザーをサイトに集めるまでに時間がかかります。また、商品やブランドを探して購入に至るユーザーもそれほど多くありません。そうした状況のときは、自社型ECサイトではなく、モール型ECサイトを前向きに検討したほうがいいかもしれません。

ECモールの集客力を利用し、商品やブランドが認知されるようになってきたら自社型ECサイトに切り替える。これは一般的な戦略ですが、このような対応をすることで、モール型、自社型双方のメリットを得ることができます。